プログラマ業界の二分化

プログラマの業界は、同じソフトウェアを作るという作業でありながら、大きく2つの形態にわかれています。
小売業界が、コンビニやデパートなど、同じモノを売るという作業でありながら全く違う形態があるのに近いです。
この分化は、2010年ごろのGREE/DeNAの人材獲得合戦で明確に形ができたように思います。
なので、もう5年たって、定着しつつある感じでしょうか。


その2つの形態というのは、労働集約型の業界と、知識集約型の業界です。
労働集約型はSIで多い多人数開発の業界で、知識集約型がサービスで多い少数精鋭型の開発です。


知識集約型の業界は、最初こそちょっとお花畑すぎる感じもありましたが、最近は落ち着いてきており、徐々に経済的に均衡するところに収束していくと思います。それでも比較的めぐまれた労働環境ではあり続けると思います。ただし、常に勉強が求められる業界ではあります。


問題は労働集約型の業界です。
もちろん労働集約型なので、人材を確保しつつコストは下げる必要があります。その安易な解決策として、長時間労働が行われます。
人工の管理をする必要があるので、SEという職種がうまれます。技術職ではありません。


安い労働力が必要なだけなので、コストがあがる35歳以降は売り物になりません。管理側にまわってもらう必要があります。これが35歳定年説ですね。
知識集約であれば、ノウハウは売り物なので、35歳で定年となることはありません。35歳定年説は存在しないとかウソだとか言っている人は、35歳定年説が存在しないほうの業界にいるだけだと思います。


競合は中国やインド、タイなど人件費が安い地域なので、それにあわせて人件費も安くなっていきます。名目上の給料は落ちないまでも、サービス残業という形で実質の人件費が落ちたりします。
知識集約であれば、実際は国内向けのサービスが多いと思われるので、大手以外は海外と競合せず、国内平均の給料より少し高いくらいになっていくんではないでしょうか。


労働集約の人たちが幸せになるには、生産性をあげていく必要があります。
ここで生産性は、コストあたり生産量ではなく人月あたり生産量のこととします。サービス残業させまくれば、コストあたり生産量は増えるので、その意味での生産性はあがりますが、それでは幸せになれないので。


労働集約のソフトウェア開発の生産性をあげるというのは、非常に難しい問題です。生産性をあげるために、なにを考えないといけないか、なにができてないか、ということについては、また後日。